中国市場でのiPhone 14の需要が予想以上に高いとのこと。via Ming-Chi Kuo氏。

円安の影響が出ている日本でどうなるかはわかりませんが。

中国市場でのiPhone 14の需要の高さについては販売店/小売店/量販店の予測見積もりによるもの。
現在、iPhone 14の前払い保証金は、iPhone 13よりかなり高くなっていて、地域によっては2倍になっているとか。


中国市場におけるiPhone 14の需要は、販売店/小売店/量販店の観点からすると、iPhone 13の需要よりも強い可能性がある。

私の最新の調査によると、一部の中国の販売店/小売店/販売代理店は、十分な供給を確保するためにiPhone 14のために過去最高の前払いの保証金を支払わなければならず、中国市場におけるiPhone 14の需要が予想よりも高くなる可能性があることを示唆しています。

現在、中国市場では、iPhone 14の前払い保証金はiPhone 13よりかなり高く、地域によっては2倍にもなっています。

部品メーカーとEMSのiPhone 14出荷予想は、22年下期でそれぞれ約1億台、9000万台となっている。中国市場でのiPhone 14の需要が堅調なことから、発売後のiPhone 14の受注減のリスクに対する市場の懸念が薄れる可能性がある。

日本国内では、現在のiPhone 13シリーズも円安による価格改定で割高感が出てきて、中古市場が再燃していたり、iPhone 14シリーズはさらに高くなるという予想もあるので、例年に比べるとパスする人も多くなるかもしれませんが、中国市場での需要が高ければ、全体の販売数には大きな影響は出ないかもしれません。

そもそも日本市場での販売数はどんなものかと調べてみると、MM総研による調査結果(2022年2月発表)では、2021年の国内の総出荷台数は3654.2万台(前年比12.6%増)。

このうち、Appleはシェア1位で、2012年から10年連続で1位を獲得。iPhoneの出荷台数は過去最高を記録していて、出荷台数は1681.5万台(前年比20.2%増)。

”過去最高”となった2021年でさえ、1700万台はいかないので、iPhone 14シリーズの日本での販売数がやや減ったとしても、ワールドワイド市場全体での販売数には影響は小さそうです。

ただ、あれですよね、日本市場での販売数があまりにも減少すると、日本仕様の新機能の開発方針に影響を与えかねないので、ある程度は売れて欲しいと思うところです。

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