Gartnerが、2019年Q3のグローバル・スマートフォン市場動向をアナウンスしています。
2019Q3はスマートフォン需要が引き続き低下。
コンシューマー層は、”何に対してお金を払うのか”というバリューを、以前よりも考えるようになっているとしています。
また、高価なスマートフォンからシフトする傾向も見られ、高価なハイエンドよりも、ミッドレンジの製品を選んでいること、2020年に各国でスタートする5Gサービスや5G対応スマートフォンのために買い控えしている傾向も指摘しています。
これらの市場動向状況から、戦略的に結果を出しているのはHuawei、Samsung、OPPO。
Appleは4080万ユニットのiPhoneを出荷し、これは前年比で10.7%減少。
引き続き販売促進と割引を行なっているものの、グローバル市場では活気づけるには至っていません。
中国市場でも販売強化されているものの、年当初から二桁減少。
ただ、iPhone 11シリーズの初期動向が良い傾向にあるので、残りの四半期でポジティブになるように思われるとしています。
香港に本社のあるカウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチ社が、世界のスマートフォン市場における2019年第3四半期の市場調査結果（Global Smartphone Shipments Reached 380 Million Units, Showing Signs of Market Recovery – Counterpoint Research）をリリースしています。
同社のリサーチアナリスト Shobhit Srivastava氏は「世界のスマートフォン市場は、長く続いた前年同期比割れを、2019年第3四半期には回避できた。これは、インドと中国での出荷が増加したことによる。（中略）この市場の成長と次の四半期の年末商戦で、スマートフォン需要はこの下期には昨年比増加に転じることになるだろう。」と述べています。
この調査結果によると、シェア1位はSamsungで20.6%。
2位はHuaweiで17.6%、3位がAppleで11.8%という結果になっています。
Appleについては、”iPhoneの出荷は4%減少、売上は前年同期比11%減少。
ただ、四半期の終わりに最新モデルのiPhone11の高評価が見えてきており、年末商戦に向けて明るい兆しがある。
また、中国市場ではiPhone 11とXRの価格改定、カラーバリエーションの追加が行われた結果、9月最終週に需要を喚起し、それまでの急な売り上げ落ち込みを補った。”としています。
なお、2020年以降は5G対応スマートフォンの需要を含めた展開について、同社のリサーチディレクター Peter Richardson氏は、キャリア／デバイスメーカーの5Gへの対応は4Gのときよりも速く、2020年にはさらに加速する見込みで、この需要により、スマートフォン市場の減速傾向に変化をもたらすと同時に平均売価（ASP）がさらに上がると述べています。
Appleがリフレッシュした第7世代iPadはキーボードサポート、eSIM対応にしたこともあり、売れ行きは好調で出荷台数は前年比4％増加。シェア一位も堅守しています。
変動があったのは2位となったAmazonで、出荷数は前年比141％の増加。
前年2位だったSamsungを抜いています。
ただし、Androidタブレットという製品であっても各社独自のカスタマイズを行っていたり、OSバージョンがやや異なるものであったりするため、ソフトウェアデベロッパーにとっては対応が難しい状況であることは以前から指摘されています。
iOSはグローバルで見ると数字自体が小さく見えますが（それでも26.5%）、Appleがハードウェアとソフトウェアを開発しており、出荷数と対応OSが読めるため開発を行いやすい環境でしょう。
また、新たにiPad OSとして、分化させたことはタブレットに特別な役割を追加するために有利な動きになりそうで、今後もAppleがiPadのリインベントを進めるのであれば、再びタブレット市場の拡大が起こるかもしれません。
CNBCが、AppleのTim Cook CEOはドイツ紙のインタビューで、iPhone 11の販売は”非常に力強いスタートをきっている”と述べていることを伝えています。
また、9to5Macなどは、iPhone 11シリーズの需要が当初の予想よりも上回っており、サプライヤーは増産する方向で調整しているという話を伝えています。
これはWedbushのアナリスト Dan Ives氏の市場レポートがソースになっています。
Wedbushによると、サプライヤーは若干ながら増産している兆候が見られており、おそらく、iPhone 11、iPhone 11 Proの両方を同じ規模で増産するようです。
当初の2019年の販売予想では、iPhone 11シリーズ全体で7500万〜8000万ユニットとしていましたが、最新の予想では8000万ユニットは超えてくるだろう、としています。
iPhone 11については、カメラ／バッテリーライフ／新カラーと競争力のある価格設定により、キーマーケットとなる中国市場などのコンシューマー層を惹きつけていると見られています。
そして、Appleは、今後さらにソフトウェアを強化して、iPhone 11シリーズの需要を下支えすると見られています。
これは、まず、新しいiPhoneに内蔵されているU1チップについてのもので、Apple Tagとして噂のある”忘れ物防止タグ”が発売されれば、iPhone 11／iPhone 11 Proの商品価値を上げる可能性があるという話です。
現在、U1チップは改良されたAirDrop機能を動作させるためだけに使われています。
さらに、今年末リリースのiOS 13.2では、Deep Fusionマシンラーニングと組み合わせたカメラシステムも提供予定となっています。

これによると、先週金曜日に始まったiPhone 11シリーズの予約状況などから、当初の予想よりも需要が高まっている様子で、特にiPhone 11 Proのミッドナイトグリーン、iPhone 11のグリーンとパープルといった新カラーが人気になっているとのことです。
このiPhone 11 Proのミッドナイトグリーンのガラスは製造が難しいため、品薄になる可能性もあります。
これらのポジティブサインにより、TF Securitiesは、2019年のiPhoneの出荷予想を65-70 millionから70-75 millionユニットに引き上げています。
アメリカ市場ではiPhone 11 Proの人気が高く、中国市場ではiPhone 11の人気が高い傾向も見られています。
なお、日本のApple Storeの状況では、「iPhone 11 Pro 64GBミッドナイトグリーン」のお届け予定日は10/4〜10/11。
ゴールドは9/20、シルバーは9/27、スペースグレーは9/29〜10/4となっていて、日本でもミッドナイトグリーンが人気あるいは品薄傾向にあるのは変わりません。
また、「iPhone 11 64GB」についても、グリーンとパープルのお届け予定日は9/29となっていて、オンラインストアの9/20発売日当日分は完売している模様です。
このサンプル調査は北米地域の2,500人のスマートフォン・ユーザー（18〜64歳）を対象に行ったものです。
全体の傾向として、コンシューマーはキャリアやデバイスメーカーが提供するスマートフォン製品の確信性に乏しい機能や限界点に達しつつあるバリューを受け入れておらず、同時にベンダーは収益確保のために1,000ドル以上の価格設定に移行。
近い将来発売される5Gについては、4人に一人が重要な機能として考えているものの、価格の高さが障害になる可能性を指摘しています。
調査では白人の5人に一人はスマートフォンを3年以上使い続ける傾向があり、55〜64歳（Baby Boomer）は、さらにその傾向が強くなります。
いわゆる革新的／先進的な機能が重要と考えているのは、ヒスパニック系、アジア系を含む北米ユーザーの3人に一人で、18〜24歳（Gen Z）世代は、より興味を持っています。
AppleやSamsungはメインのスマートフォンの価格を1000ドル以上に価格設定するようになってきている中、実際に購入したユーザーはデバイスに搭載されている機能、ネットワーク技術が純粋に購買動機になっている様子です。
しかし、1000ドル以上を払うプレミアムカスタマー層は、調査の中では7％でしかありません。
同じブランドの製品を選ぶかどうかのブランドロイヤリティーでは、AppleとSamsungが70％以上となっており、LGやMotorolaの50％を大きく引き離しています。
ヒスパニック、アジア系の50％以上はiPhoneを使用。
女性とGen Z世代は、カメラの機能／クオリティを特に重要視しています。
なお、18〜24歳のGen Z世代は、次のアメリカ経済を左右する購買層と考えられており、この層にアピールする製品開発を重要視するメーカーは多くなっています。
Counterpointのリサーチ・アナリスト Satyajit Sinha氏は、「iPhoneが売れていないという状況の中、Apple Watchは手堅い需要があり、前年比49ポイントの成長を見せている。Appleは引き続き、Apple Watch Series 4のECGなど、健康関連の機能にフォーカスしている。ECG機能は香港、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、イギリスなど19カ国でも認可を受けている。」と述べ、これらの健康関連の機能、NFC、セルラーバージョンなどが購買するきっかけになっているものの、限られたバッテリーライフにより購買欲が下がっているという見方も伝えています。

この調査結果では、グローバルなスマートウォッチ市場の51％をApple Watchが占めているという結果になっています。
この四半期には1820万台のスマートウォッチが販売され、前年同期の1160万台を大きく上回る記録的な販売数となっています。
Strategy Analyticsのインダストリー・アナリスト Steven Waltzer氏は「2018年度を通しての販売数は4500万台で、スマートウォッチ市場の勢いが増しており、コンシューマーはスマートウォッチ用のアクセサリーを探すようになっている」と述べています。
2018Q4のAppleは、全世界で920万台（2017年は780万台）のApple Watchを出荷。
これは前年同期比で18％増加となっており、全体の販売数の50.7％を占める形になりました。
2017年のマーケットシェアは67％であったため、全体に占める割合は減っていますが、スマートウォッチ市場そのものが拡大傾向にあるため、Apple Watchの販売数も増えています。
Q4のマーケットシェア2位はSamsungで13.2%。
販売数は前年の60万台から240万台に増加しています。
3位は僅差でFitbitの12.7%。
こちらは前年の50万台から230万台と4倍以上の販売数を記録。
2018年トータルで見ると、Fitbitが2位、Samsungが3位で、Q4の販売数も10万台の僅差となっています。
この3社に続くのはGarminで、110万台を販売し、6.1%のシェアとなっています。

Gartnerが、2018Q4のスマートフォンセールス状況の調査結果「Gartner Says Global Smartphone Sales Stalled in the Fourth Quarter of 2018」を伝えています。
2018第四四半期は、世界的にスマートフォン製品の販売数が減少、販売数は4億台強で、前年2017年第四四半期からは0.1％の増加にとどまっています。
各メーカーとも販売数が減っていますが、Appleは11.8％減で、これは2016年第一四半期以来の数字となっています。
Gartnerのシニア・リサーチ・ディレクターのAnshul Gupta氏は「エントリーレベルと中間価格帯のスマートフォンは需要が強いが、ハイエンド・スマートフォンは引き続き需要が減少している。ハイエンドモデルでの革新技術の実装の遅さと価格の引き上げにより、機種変更をためらわせることになっている」と述べています。
2018Q4のiPhone販売数は6450万台で、前年比で11.8%減。
マーケットシェアも、17.9%から15.8%に低下しています。
シェア1位のSamsung、2位のAppleの販売数が減少している中、3位のHuaweiは大きく販売数を伸ばし、マーケットシェアは14.8%（前年は10.8%）。
2位のAppleとは約4000ユニットの差となっていて、今後の売行き動向では逆転する可能性まで出てきています。
アメリカのスマートウォッチ市場のシェアは、Apple、Samsung、Fitbitの3社が88％を締める形になっており、Appleは市場リーダーとなっています。
しかし、FossilやGarminなどのトラディショナルな時計を扱っていたメーカーも、自身のスマートウィッチ製品ラインナップを拡張することでシェアを拡大しています。
NPD Connected Intelligenceのディレクター／インダストリー・アナリストのWeston Henderek氏は、「この18ヶ月間は強力なセールス結果となった。現状、メインストリームのカテゴリーにはならないと考えているが、その可能性はある。」「LTEビルトインにより、スマートフォンと接続しなくてもいい環境になった時、コンシューマーのティッピング・ポイントになる可能性がある」としています。
リサーチノートによると、2018第四四半期にAppleは1450万台のiPad製品を出荷しており、出荷数は前年比で1.3％増加しています。
マーケットシェアは、Appleが一位で26.5%（前年比2.7%増加）2位がSamsungで13.7%（前年比1%増加）、3位がAmazonで10％（前年比0.1%増加）、4位がHuaweiで8.5%（前年比1.2%増加）となっています。
ここ数年、タブレット市場は停滞ムードが伝えられていましたが、2018Q4には各メーカーの出荷数が微増しているため、復調傾向がみられます。
なお、OS別のシェアでは、Android OSが60％、iOSが26.5%ですが、Android OSは前年比マイナス3％、iOSは2.7%プラスとなっています。
これはiPadのエントリーモデルの価格が下がったことにより、Androidタブレットベンダーが価格競争力での難しさに直面していることがあげられています。

「Apple Wins 2017 Smartphone Holiday Season | Flurry Blog」
Flurry Analyticsが公開した、販売データは12/19から12/25までのもので、アメリカだけでなく全世界でアクティベートされたスマートフォン／タブレットの数を集計したものです。
Apple製品は全体の44％。
昨年同様、トップポジションにあり、2位のSamsungの26％を大きく引き離しています。
3位以下のHuawei, Xiaomi, Motorola, LG, Oppo, Vivoはそれぞれ5%〜2%。
いずれもSamsungデバイスに替わる、安価なAndroid OSデバイスを製造しています。
Vivoは初めてのランクインとなり、これは中国やインド市場での成長が要因のようです。
GoogleはPixel 2を発売しているものの、ランク外となり、ユーザーは興味を抱いていないとしています。
このクリスマス期間中にアクティベートされたApple製品の内訳は以下のようになっています。
iPhone 8, 8 Plus, iPhone Xは強い需要を見せているものの、昨年発売されたiPhone 7シリーズだけでなく、その前のモデルであるiPhone 6シリーズの販売も引き続き好調な様子がわかります。
これは旧モデルが安価になっていること、アメリカ国外での販売が好調であることが要因となっています。
2017年春に特定の地域で再発された、iPhone 6の14.9％という数字は、とりわけ興味深いもので、コンシューマーにとっては価格が重要な意味を持ち、地域によってはもっとも手頃な製品となっているとしています。
また、全体の傾向として、5~6.9インチのファブレットサイズが53％となっており、3.5~4.9インチのミディアムサイズのスマートフォン製品よりも販売数が多くなっています。
フルサイズタブレットは2015年以降、大きな変化は無く、今年も8％を維持していますが、スモールサイズのタブレットは4％に減少（2016年は8％）、ミディアムサイズのスマートフォンも35％に減少（2016年は45％）しており、その分、ファブレットサイズの数字が伸びています。
アメリカレコード協会「RIAA」が、2016年の北米での音楽市場の収益状況を発表しています。
「News and Notes on 2016 RIAA Shipment and Revenue Statistics」
2016年の北米の音楽市場の収益は、前年度比11.4%増加の77億ドルで、1998年以来の大きな成長となっています。
収益増加の大きな要因は、ストリーミングのサブスクリプション・サービスによるものです。
ストリーミング・カテゴリーには、Spotify、TIDAL、Apple Musicなどのサブスクリプション・サービス、Pandora、SiriusXMなどのインターネット・ラジオなどのストリーミング・ラジオ・サービス、YouTube、Vevo、広告ありのSpotifyといった広告をサポートするオンデマンド・ストリーミング・サービスに分けられています。
これらのストリーミング・プラットフォームの収益は前年度比68％増加の39億ドル。
2011年には9％しかなかった、この市場は2016年には全体の51％を占めることになりました。
このストリーミング・プラットフォームの中でも、有料制のサブスクリプション・サービスは、前年2015年の2倍以上の収益を記録しています。
これとは逆にデジタル・ダウンロード（シングル、アルバム）の収益は22％減少して18億ドルとなっています。
デジタル・ダウンロードの内訳では、一曲ごとの販売とアルバム単位の販売がほぼ半分で、一曲ごとの販売がやや上回っており、この傾向は2015年と同じ方向です。
2016年のデジタル販売形式の総収益は58億ドルで、前年度比23％増加。
従来のダウンロードタイプの販売収益が縮小する中で、ストリーミング・サービスがそれらの縮小分を補い、なおかつ、全体の収益を押し上げる形になっています。
また、CDなどのフィジカル・プロダクトは前年度比16％減の17億ドル。
全体の収益に占める割合は22％で、2015年の29％から7ポイントダウンとなっています。これは2010年の半分以下となっています。
レポートでは総評として、2016年には課金制のサブスクリプション・サービスが成長しているが、これは2016年半ばのデータがベースで、音楽市場ではさらなる増加傾向を示しており、1990年のピークを上回る可能性もあるとしています。
ストリーミング・サービスの普及により、この市場の売上はかつてない規模に達しており、これはファンたちにも好影響をもたらすことになるが、同時にフィジカル・プロダクト（CDなど）の販売、デジタル・ダウンロードは厳しい状況になると予想されると締めています。
IDCが、2016年Q4におけるワールドワイドのウェラブルデバイス市場の動向を発表しています。
資料によると、同四半期での総出荷台数は3390万台、前年同期比で16.9%成長となっています。
ウェラブル市場は、ここ数ヶ月はWatchOS and Android Wearという2つのメジャーOSが中心となり、フィットネスやヘルスアプリケーションとして牽引しています。
ベンダー別の順位では、Fitbitが引き続き1位ですが、前年同期比のシェアは29%だったのに対して、2016Q4では19.2%と大きくポイントを下げており、出荷数は190万台減少した結果、650万台となっています。
続いて2位はXiaomiの15.2%で、出荷数は前年同期で260万台増えています。
3位はAppleの13.6%で、前年同期で微増の50万台となっています。
Canalysが，2016Q4のスマートウォッチ市場の調査結果の中で，Appleは600万台のApple Watchを出荷し，グローバルなスマートウォッチ市場の拡大に貢献したとレポートしています。
「Media alert: Apple Watch has its best quarter and takes nearly 80% of total smartwatch revenue in Q4」
Apple Watch製品にとっても最高の出荷数で，前年比12ポイント増，2.6億ドル以上を売り上げ，スマートウォッチ市場全体の80％の収益がApple Watchであると見積もっています。
アナリストのJason Low氏は，ハードウェアとソフトウェアを強化した新製品，調整された価格設定は広く受け入れられ，シリーズ1のより安価なエントリープライス，フィットネスに特化した製品メッセージが効果をあげた，と評価しています。
Canalysは，2016年のAppleWatchの出荷台数は1190万ユニットに達し，グローバルなスマートウォッチ市場の50％のシェアと予測しています。
Strategy Analyticsが，2016年のスマートウォッチ市場の推移をレポートしています。
「Strategy Analytics: Apple Watch Returns Global Smartwatch Shipments to 1 Percent Growth in Q4 2016」
Strategy Analyticsのエグゼクティブ・ディレクター Neil Mawston氏は，
International Data Corporation (IDC) が，2016年Q2におけるワールドワイドのタブレット市場動向の調査結果を発表しています。
2016年第二四半期でのタブレット出荷台数は3870万ユニット，前年比でマイナス12.3％となっています。
シェア1位のAppleは前年比マイナス9.2％ながら，前年同期の24.9％を0.8ポイント上回る25.8％，2位のSamsungは前年比マイナス24.5％でシェア15.6%（前年同期18.2%），3位のLenovoはプラス3.1％でシェア6.6%（前年同期5.6％）となっています。
なお，5位はAmazonで，前年同期比でプラス1208.9％となっています。
これは昨年の出荷数10万台から，160万台に増加しているためで，結果的に2016年第二四半期のシェアは4.0％となっています。
Gartner, Incが，ワールドワイドの2016年Q1のPC市場は前年比9.6％マイナスの6480万ユニットで，2007年以降で初めて6500万台を下回ったと伝えています。
このデータはデスクトップPC，ノートブックPC，ウルトラモバイル・プレミアム製品を対象にした調査です。
成長率を見ると，シェア1位と2位のLenovo（マイナス7.2％），HP Inc.（マイナス9％）が大きく減少，Dell（マイナス0.4％）となっていますが，Asusは1.5％プラス，Appleは1％プラスとなっています。
なお，US市場における出荷数推移では，一位がDELLの26.3％（前年比プラス3.1％），2位がHP Inc.の23.7％（同マイナス17.3％），3位がLenovoの14.5％（同プラス14.6％），4位がAppleで12.7％（同マイナス0.3％），5位はAsusで5.1％（同マイナス13.5％）となっています。
IDCが，2015年第二四半期における，ワールドワイドのタブレット市場の調査結果をリリースしています。
出荷数は4470万ユニット，前年比でマイナス7％と第一四半期から連続で減少傾向が続いています。
ベンダーシェアは1位がAppleで24.5％，2位がSamsungで17％，以下，Lenovo，Huawei，LG Electronicsと続きます。
