TSMCは地震による影響を最小に抑え、2025年のiPhone 17 Pro / Pro Maxに搭載される2nmチップ、そして、その先の1.4nmチップの製造の準備を順調に進めています。

台湾では過去25年間で最大の地震による影響が心配されています。

TSMCでも一部の2nm工場が二次的な水害により、現在はテスト用の少量のチップ生産のみを行っていて、他のTSMCの多数の工場では1万枚未満のウェハーが損傷した可能性がありますが、保険でカバーされるため、これらの損害は最小に抑えられるようです。

このため、基本的にはiPhone用チップ製造などの生産スケジュールに大きな影響はなさそうです。

TSMCは、A14(1.4nm)および2nmプロセス世代の参入に向けて計画通り進んでいると、ファブ・ツールメーカーの情報筋は述べています。

市場関係者は、今回の地震や、TSMCがアリゾナに建設する2nm工場、そのほかの海外ファブ開発に伴う高コストという課題があり、経営見通しを不透明と考えていますが、半導体製造装置業界の関係者はTSMCの能力を高く評価しているようです。

このまま順調に進行すれば、2nmチップの試験生産は2024年後半。

その後2025年第2四半期に小規模生産が開始され、iPhone 17 Proの2モデルについては、第3四半期に量産が開始されます。

中国のweibo @刹那数码によると、AppleはiPhoneのディスプレイ向けに超硬質の反射防止層を追加するようです。

ただし、今年のiPhone 16ではなく、iPhone 17シリーズからのようです。

現在のiPhoneのディスプレイにはCorningと共同開発された「セラミック・シールド」が採用されていて、これは2020年のiPhone 12で搭載。

Appleによると、iPhone 15のセラミック・シールドは”どのスマートフォンのガラスよりも強靭”とされています。

MacRumorsや9to5macでは、今回噂されている超硬度の反射防止パネルは今年初めにサムスンのGalaxy S24 UltraでデビューしたコーニングのGorilla Glass Armorに似ていて、この技術が採用される可能性が高いとしています。

とはいえ、”日本でのコーティング設備”というのはCorningなんでしょうかね、、。

来年のiPhone 17シリーズは、スタンダードモデルでもProMotion対応になって「常にオン」が利用できるようになるかも。

ソースはTHE ELEC。韓国のサプライヤー筋からの情報となっています。

それによると、来年2025年のiPhone 17とiPhone 17 Plusは、低消費電力バックプレーン技術を搭載した有機ELディスプレイになり、iPhoneラインナップのスタンダードラインナップでは初めてProMotionが搭載されることになります。

iPhone 14 Pro以上や現行のiPhone 15 Proモデル以上で搭載されている低温多結晶酸化物（LPTO）パネルはProMotion対応。

作業状況に応じてディスプレイを120Hzのリフレッシュレートまで上昇させ、よりスムーズなスクロールとビデオコンテンツを可能にします。

これに加えて、電力効率の高い1Hzという低リフレッシュレートに制御することもできて、この機能により、iPhoneがロックされているときでも時計、ウィジェット、通知、壁紙を表示する常時表示機能が使えます。

そして、最新のiOSのスタンバイモードが一番活躍するのは、この常時機能がある機種。

スタンバイモードはデスクトップで作業中でも、夜間のベッドサイドでも時刻やカレンダーなどを表示しておけるので、とても重宝します。

なお、今年のiPhone 16シリーズのスタンダードラインナップは現行のLPTSパネルの適用を維持する見込み。このため常時表示には対応しないということになりそうです。

Appleの製品開発方針として、iPhoneの新機能はProモデルに適用して、同じ年のスタンダードモデルでは搭載しない、という製品差別化を行なっているので、今年も常時表示はPro以上になり、スタンダードモデルで常時表示機能を使えるようになるのは来年のモデルからということになりそうです。

ということは、逆にいえば、来年のiPhone 17 Proには、さらに上をいく新技術が投入されるのかも、という見方もできます。なんだろーなー。

まあ、詳細はこれからなのですが、引き続き、Appleはモデムチップ開発を進めている様子です。

Ming-Chi Kuo氏がアップした、最新のモデム製造業界の動き。

ファーウェイは2022年に2,300万～2,500万個、2023年に4,000万～4,200万個の携帯電話用SoCをクアルコムから購入しているけど、来年はファーウェイの自社開発モデムが採用されるために、Qualcommの受注数が2023年と比較して5000万～6000万台減少。

このため、Qualcommはば4Q23にも価格競争を開始する可能性が高いとしています。

そして、最後にAppleも2025年から自社開発のモデムチップを採用するため、この流れは加速するかもしれません。

Appleの自社開発モデムの話は、ずいぶん前から出ているけど、結局、なかなか形にならず、当初の予想では、次のiPhone SEに搭載されて、その次にiPhone 16あるいはiPhone 17から？という方向が濃厚だったけど、今年の初めにはサプライヤーに対してiPhone SE 4は「中止」という指示

が出ている話もあって、一体どうなるんでしょうね。

まあ、2025年ということはiPhone 17か、、、。

2022年のOLEDスマートフォンの売上は、iPhone 14 Pro Max、iPhone 13、iPhone 13 Pro Maxがトップ3という調査結果が出ています。

ディスプレイ・サプライチェーンからの情報を元に市場動向を伝えているDSCCの調査結果（2022年第四四半期）の中で、2022年のOLEDスマートフォンの出荷台数のトップはiPhone 13、ついでiPhone 14 Pro Max、Xiaomi Redmi Note 10/11/11sと伝えています。

2022年のスマートフォンの売上ということで見てみると、一位はiPhone 14 Pro Max（11%）、２位がiPhone 13、ついでiPhone 13 Pro Maxで、これを含むトップ10の機種は、2022年のスマートフォン収益の58％を占めています。

iPhone 14 Pro Maxが首位になっているのは、販売価格が高いためと思われます。

DSCCのRoss Young氏は、今後数年のOLEDパネルの動向を予想。

iPhoneは2025年に全てのディスプレイパネルがLTPOになり、スタンダードモデルでも120Hz、つまり、ProMotion対応になるとしています。

2025年はiPhone 17ということになります。

また、現段階でDSCCが考えているiPhoneのロードマップは以下のようになっています。

このロードマップはディスプレイパーツから想定されたロードマップなので、カメラレンズやCPU、バッテリー、ポート仕様などは考慮されていません。

Proモデルに搭載される新機能が、その次の年のiPhoneのスタンダードモデルに採用されるという流れは、これまでの経緯からも間違いなさそうですが、実際に搭載されるかどうかは、その年のパーツコスト、市場ニーズなども影響してきますので、あくまでも参考ということになります。

例えば、滑らか表示のProMotion機能が欲しい場合には、2025年9月までは、Proモデルを選ぶしかなさそうという判断には使えるかと思います。