Appleがサプライヤーに「iPhone 13の需要が弱まっている」ことを示唆
10月には中国でトップシェア、今年の下半期のスマートフォン市場ではグローバルで2位となっていたAppleですが、iPhone 13シリーズの需要が弱まっていることを伝えているとの話が出ています。
Bloombergによると、Appleは部品メーカーに対して、iPhone 13の需要が弱まっていることを伝えており、一部の消費者が入手困難な商品を手に入れることを断念したことを示唆。
長引く部品不足から、今年のiPhone 13の生産台数を9,000万台から1,000万台に引き下げ、来年には不足分を補う予定でしたが、これらの注文が実現しない可能性があることをベンダーに伝えているとのこと。
各社のアナリストは10月のセールスが好調なことを踏まえ、10〜12月の3ヶ月間では記録的なセールスになるとの予想が多いですが、急速に縮小する可能性もありそうです。
記事では、消費者が欠品や配送の遅れに不満を感じ、インフレや新変異種のオミクロンの影響で、パンデミックに悩む消費者が新たな懸念を抱き、購入を見送る可能性もあり、そうなるとiPhone 13を完全にスキップして、2022年のiPhone 14を待つことになるかもしれないとしています。
iPhone 13 Proの日本の納期の状況を見てみると、発売後には約1ヶ月のお届け日になっていましたが、今は約二週間と短縮されていました。
ちなみにiPhone 13 Pro Maxのお届け日も同じく二週間です。
APPLの株価は12/1にピークを迎えた後、12/2に下落。
とはいえ、6ヶ月の間に30ドル以上も上がってるので、中長期では上昇トレンドを保っています。
iPhone 13の需要が弱くなってきている可能性は高く、関連企業の業績にも影響が出そうですが、安くなったiPhone 12シリーズやiPhone SEはランキングの上位を占めていて、来年春には5GのiPhone SE 3が登場するという噂もあり、何よりもAppleにはコンテンツ配信事業という柱もあるので、業績全体としてはカバーしていけるのかもしれません。
