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IDC:PC出荷台数がコロナ前の水準に。Appleは前年度比14.6%の成長率でトップ。

IDCのワールドワイド・クォータリー・パーソナル・コンピューティング・デバイス・トラッカー(Worldwide Quarterly Personal Computing Device Tracker)の速報結果によると、2024年第1四半期にPC出荷台数がコロナ・パンデミックの前のレベルに戻りそうです。


img via IDC

2024年第1四半期(1Q24)のワールドワイドPC市場の出荷台数は5,980万台で、前年同期比1.5%増。

昨年2023年第1四半期には、PC史上最低の28.7%減少となっていたため、危ぶまれていましたが、ようやく1Q24で流行前の水準に戻りそうです。

コロナ・パンデミック前の2019年1Qの出荷台数は6,050万台だったため、これを超える数字にはなっていませんが、回復基調であることは確かです。


img via IDC

Appleは、この四半期の出荷数の1Q24/1Q23成長率が14.6%でトップ。

同四半期の出荷台数シェアでは4位というポジションです。

ただ、Appleの力強い成長率は前年度の出荷台数が大幅に落ち込んでいたためと分析されています。

でも、Apple Siliconも3nmプロセスの第3世代になって、昨年よりも製品訴求力が増しているし、Appleも国内で各種プロモーションを強化しているので、今年いっぱいはMac製品の販売も好調という結果になりそうです。




Omdia曰く、今後のOLED市場はタブレットではなく、ラップトップ/ノートブックが主戦場になる

市場調査会社Omdiaのカンファレンスで、今後のOLEDパネル需要予測について、タブレットよりもラップトップ/ノートブックで採用が進む見込みと予想が出ています。

現行のiPad ProはミニLED。OLEDでの性能向上は間違いなし?

これは3月14日にソウル・良才(ヤンジェ)で開かれた「2024韓国ディスプレイカンファレンス(上半期)」において、市場調査会社Omdiaのカン・ミンス上級研究員が述べたもの。

OLEDサプライヤー市場の背景としては、タブレット市場はAppleが独占している状況にあることもあり、他社があえてOLEDパネルを採用することは見込めないが、ノートパソコン市場はApple、デル、ヒューレット・パッカード(HP)、レノボ、アスースなど複数の企業による競争になっていて、このため、他社製品との差別化のために、積極的にOLED採用が進められ、さらに昨年から大きなトレンドになっているAIの搭載が進むことを考えると、消費電力や応答速度などの性能はLCDよりもOLEDが優れているため、”今後のIT OLED市場展望をタブレットとノートパソコンに分けると、ノートパソコン市場のOLED需要はタブレットのそれを上回るだろう”と述べています。

この発表の前日の3月13日、Omdiaのチョン・ユンソン常務は「AIノートパソコンは消費電力が高い」「PC企業は消費電力で有利なOLEDの採用を増やすことができる」「(ノートPCが)AIなど高度な仕様に変わると、消費者は高価格で購入できるメリットが必要になり、OLEDはプレミアムな薄型ディスプレイに対応できる。リジッドOLEDから始まり、その後、ノートPC用OLEDの採用は急速に増えるだろう。」と述べています。

Apple製品のOLED採用予測についても触れていて、

・2024年にiPad ProがOLEDに変わると、ミニLEDを除くLCD iPadのラインナップは、再びAirのラインナップに置き換わる
・2028年にはiPad AirもOLEDに変わると予想される
・iPad Airには1スタックのOLEDが採用され、iPad Proには2スタックのタンデムOLEDが採用
・サムスンディスプレイとLGディスプレイが今年出荷できるiPad OLEDの量は約900万台
・2026年に7-8インチの折りたたみ式iPhoneをリリースすると予測
・低温多結晶シリコン(LTPS)TFT OLEDを搭載したiPhone SE4が来年発売
・来年後半にはiPhone 17シリーズ4機種すべてにLTPO TFTが採用されれば、アップルはiPhoneラインナップの差別化も迫られるだろう
・モジュールやFace IDをディスプレイの下に隠すアンダーパネル技術は開発が遅れている
・当初2024年に適用を予定していたアンダーパネル技術の適用は2027年にとどまる

という点が挙げられていました。

ミンス上級研究員は、7-8インチの折りたたみタイプの新製品が投入されれば、iPad miniとの相乗効果や差別化が狙える、という話もしていますが、この辺はサプライヤー筋の希望的観測を含んだ想像に近いものという印象です。

なお、折りたたみタイプの製品ということでは、Ming-Chi Kuo氏が折りたたみタイプのApple製品のロードマップ予想(開発スケジュールが明確なのは20.3インチのMacBookのみ)を出しています。

これもOLEDになるかは不明ですが、数年後はさらにOLEDが一般的になることは間違いなさそうなので、OLEDではない可能性の方が低いように思います。

ただ、今年以降、OLED需要が急速に拡大するかどうかは、今月にもアナウンスされそうなiPad Pro OLEDの売れ行きに左右されるのかなと思います。

正直、高すぎると販売数は多くならないように思うんですが、どうなりますかね、、。




カウンターポイント:2023年度のベストセラースマートフォントップ10にiPhoneが7機種ランクイン

カウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチによる、2023年度スマートフォングローバル市場調査結果では、トップ7位までをAppleのiPhoneシリーズが独占。

via:Global Handset Model Sales Tracker – Q4 2023 – Counterpoint

トップ7位までをiPhoneシリーズが独占したことは、Appleとしては初めての快挙で、8〜10位はSamsung Galaxy。

その他のメーカーがランクインしていませんが、これは2021年以降の傾向です。

このトップ10の製品は全体の20%に達していて、2022年から1ポイント増加。

iPhone各機種別で見てみると、販売期間が長かったiPhone 14シリーズが3位までを独占。ただ、販売期間が短かったiPhone 15シリーズが5〜7位を占めているので、iPhone 15シリーズの販売も堅調といえそうです。

また、新機能が優先的に搭載されているProシリーズは売れていて、ランキングの中でもハイエンドのiPhone 15 Pro MaxはiPhone 15シリーズで一番売れていて、全体でも5位になっています。

他のスマートフォンメーカーは売り上げが下降していますが、インド、中東とアフリカ(MEA)などの新興国市場で販売が好調だったAppleは前年比で横ばいの水準。

iPhone 13もランクインしていますが、これには日本市場も関係していて、日本ではキャリアの販売プロモーションの結果、新型機種より旧型機が売れる現象が起きていたこと、さらにインドではiPhone 13のコスパの高さから人気になったようです。

Apple Watchのユーザー動向調査:認知度は84.7%。ただし、常用ユーザーは45%。使っていないユーザーは29%。

使っていないユーザーも一定数いたり、20代が一番多かったりするという面白い結果です。

MMD研究所の調査によると、Apple Watchの認知は84.7%。ほぼ毎日使っているユーザーは45%。

via:Apple Watchの購入と利用に関する調査

調査は、2023年1月にApple Watchユーザー 1,007人を対象に2023年11月10日~11月15日の期間に行われました。

年齢別の所有率では、二十代男性が21%、二十代女性が20.7%。

「スマートウォッチを購入する際に重視すること」という質問では、Apple Watchユーザーは「スマートフォンの通知を確認できる」が28.7%、「健康に関するデータを計測できる」が23.1%、「端末のサイズがちょうどよい」が20.3%。

この質問では、購入検討者でも、ほぼ同じ傾向ですが、3位には「一回の充電で長時間利用できる」、4位には「防水や防塵機能を装備し壊れにくい」という項目が入っています。

また、使用頻度では「ほぼ毎日着用している」が45%となっている一方で、「着用していない(所有しているが着用していない)」が29%、「あまり着用していない」が4.7%。

Apple Watchユーザーが使っているアクセサリー、周辺機器では「画面保護フィルム」と「持ち運びができる充電器」が31.4%。「バンド(ストラップ)」が29.8%、「端末本体のケース」が25.6%。「バンド(ストラップ)」が29

保護フィルムとケースが多いことから、Apple Watchはそのままで常用していると傷がつく、という認識が一般的になっていると考えてよさそうです。

耐久性については、僕もそう思うし、リセールバリューも下がりますしね。

数年で買い替えて欲しいメーカーとしては、やや壊れやすい方が都合がいいかもしれないですけどね、、、。

Counterpointの23Q3スマートフォングローバル市場:iPhone 15 Pro Maxが人気でiPhone売上と売上シェアは過去最高に

Counterpointの2023年第3四半期スマートフォングローバル市場調査によると、Appleが過去最高となるiPhone売上と売上シェアを記録しています。


MOBILE DEVICES MONITOR – Q3 2023 (Vendor Region Countries) – Counterpoint

グローバル市場全体の売上は、前四半期比で15%増の1,000億ドルとなり、前年同期比ではほぼ同じ水準。

この中でAppleは43%のトップシェア。

これは第3四半期(7月~9月)として過去最高の記録となっています。

iPhone 15シリーズの発売は、前年のiPhone 14シリーズよりも一週間遅れで販売期間が短かったにも関わらず、前期比15%増加となっていることは、iPhone 15シリーズの販売に勢いがあることを示しています。

カウンターポイントのシニアアナリスト、Harmeet Singh Walia氏によると、iPhone 15シリーズではPro Maxが最も売れている機種で、Appleの営業利益が過去最高になったことにも貢献しているとしています。

シェア2位のSamsungは、ASP(平均売価)が前年同期比4%増加。新発売のFold 5が好調な様子。しかし、出荷数は8%減少していて、売り上げとしては前年比4%減少しています。

上位機種に新機能を搭載して、スタンダードモデルには前年度の機能を少しだけ採用するというAppleの開発戦略は、今のところかなり機能しているようですね。

Counterpoint:スマートフォングローバル市場は8四半期連続で減少。ただし、ハイエンド機種が成長。

Counterpointによる、2023年第2四半期のスマートフォングローバル市場の調査結果では、8四半期連続で減少したものの、高価格帯機種セグメントが成長。

グローバルでの販売台数は、2023年第2四半期に前年同期比で8%、前四半期比で5%減少していて、前年同期比割れは8四半期連続。

世界的に減少していますが、下げ幅が大きいのは米国、西欧、日本などの市場が先行していた地域。逆に中国、インド、中東、アフリカ市場の落ち込みは比較的小さいものになっています。

この情勢の中でも、高価格帯機種セグメント(卸値600米ドル)は成長を続けていて、これはよりよい体験に対する需要、購入しやすい支払いプランが設定されたことが要因と見られ、この四半期に成長した唯一のセグメントであり、第2四半期としては過去最高のシェアとなりました。

2023Q2に売れたスマートフォンの5台に1台は高価格帯機種セグメントの機種になり、販売数は減少しても収益が落ち込むことはないため、各メーカーは市場拡大や新技術の革新に投資している状況です。

Appleは市場シェアとしては2位ですが、第2四半期のシェアとしては過去最高を記録。

今年のiPhone 15も価格が上がるという噂が出てきていますが、USB-Cポート、3nmプロセスのA17、ペリスコープレンズなど、ここ数年の中では一番買い替え需要が高まりそうなので、Q3以降、またガラッと変わりそうな気もしますが。




2023Q2:USスマートフォン市場ではAppleが55%でトップ。Androidが急減。

Counterpoint Researchによると、USのスマートフォン市場で、Appleが55%のシェアトップになりました。

Counterpoint Researchのマーケット・モニターによると、2023年Q2でのUSスマートフォン市場の販売台数は3四半期連続で前年同期比減少。

種類別にはAndroidスマートフォンの落ち込みが大きく、前年同期比38%減。

Appleは前年同期比6%減少していますが、Android落ち込みが小さいため、全体的なシェアでは55%となり、トップシェアになっています。

US市場は、消費者需要の低迷が顕著で、景気の先行き不透明感から消費者がスマートフォンの購入をためらった、と分析しています。

調査アナリストのマシュー・オーフは、スマートフォン出荷台数の減少について次のようにコメント。

第4四半期を通じてインフレ率が低下し、雇用市場も堅調であったにもかかわらず、消費者は市場の不透明感の中で端末のアップグレードをためらった。この傾向は2023年第3四半期まで続くと予想されるが、次期iPhone 15への期待は引き続き強気である。

Androidスマートフォンは落ち込みが大きいですが、折りたたみタイプのスマートフォンは、「Razr+」「Pixel Fold」など各社が相次いで発売しバリエーションが増えていて、”2023年第3四半期にはサムスンからGalaxy Z FlipとZ Foldの新端末が発売されるため、第3四半期に米国で過去最高水準に達する可能性がある。”という指摘もあります。

Appleの出荷台数については、アソシエイト・リサーチ・ディレクターのHanish Bhatia氏は以下のようにコメント。

アップルの出荷台数は前年同期に比べ減少したものの、同ブランドの出荷台数シェアは前年同期比10%増となった。アップルの回復力は、ポストペイドとプリペイドにおける強力なプロモーションによってもたらされた。ベライゾン、AT&T、TモバイルはiPhone 14向けに800ドル以上のプロモクレジットを提供し続け、旧世代のiPhoneもプリペイド全体で大幅なディスカウントを実施した。全体的なプロモーション活動に弱さは見られない。実際、ベライゾンはピクセルフォールドを最大1,100ドルで下取りし、下取りクレジットの最高値を更新した。グーグルのPixelも小さなベースから成長し、iPhone 11に対抗するため、旧世代のPixel 6aをプリペイドチャネルで初めて発売した。両端末とも、プリペイド・チャネルでは多額の補助金が支給された。

なお、今年9月に発売される予定のiPhone 15シリーズの需要は高いという見方は、このレポートの中のアナリストコメントでも一致していて、Androidスマートフォン全体の落ち込みをカバーする可能性もありそうです。




Counterpoint:2023Q1米国市場のスマートフォン出荷数が17%減少。ただし、Appleはシェアを拡大。

Counterpoint Technology Market Researchによる、米国の2023年第1四半期スマートフォン市場の出荷数は前年比17%減少。

ただ、Appleのシェアは大きくなりました。

これはメーカーが流通在庫の調整を行ったこと、2022年下半期から、インフレの影響があり、マクロ経済の圧力で消費者需要が冷え込んだことが要因。

特にローエンドの機種に影響が大きく、新しいスマートフォンへの買い替えを見送ったユーザーが多く、販売の落ち込みが指摘されています。

ただ、マクロ経済の圧力による影響は機種よって異なり、ニッチなカテゴリーの方が売れ行きは好調。たとえば、SamsungのGalaxy S23の出荷は前年同期比で二桁増加していて、ローエンドとプレミアムモデルとのギャップは広がっており、ミドルクラスのカテゴリーが「真空状態になっている」と表現しています。

今年は主要なメーカー全てで出荷が落ち込み、Appleも前年同期比で減少しましたが、市場シェアは増加という結果になっています。

また、アソシエイトリサーチディレクターHanish Bhatia氏は、折りたたみ型は今年注目度がとても高く、ニッチなカテゴリーは好調になり:

若者や初めてのスマートフォンユーザーの間に広がるAndroidからiOSへのシフトの風潮は、Android端末メーカーにとって主要な頭痛のタネとなるだろう。

ともコメントしています。

初のUSB-Cポート搭載になるであろうiPhone 15シリーズ待ちのユーザーは結構多そうですよね。




2022年スマートフォングローバル市場:トップ10のうち、iPhoneが8モデル。iPhone 13などが年末に倍増

カウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチがGlobal Handset Model Sales Tracker – Q4 2022を公開。

この22Q4を含む、2022年スマートフォングローバル市場でのベストセラーはiPhoneで、トップ10の8機種を占めています。残りの2機種はSamusung製。

2022年の月別ランキングは以下のようになります。

Counterpoint Research Portal

9月にiPhone 14シリーズが発売され、12月に向かって販売数が伸びていることがわかりますが、それ以上に顕著なのはiPhone 12、iPhone 13、iPhone 13 Pro Max。どれも9月の販売数が、12月ではほぼ倍増という数字になっています。

ほかの機種を見てみると、iPhone 13 Proは9〜12月は同じレベルで推移。

スタンダードモデルのiPhone 14は、9月から連続で減少しています。

iPhone 14シリーズが発売になった9月以降に、前年度のモデルが売れる傾向があるというのは価格改定で買いやすくなったからかも?

しばらくは、この傾向は続くかもしれませんね。

カウンターポイントのスマートフォン市場調査:出荷数が12%減少も、Apple主導の5G端末切り替えも貢献して全体の売り上げは3%減少にとどまる

こちらはカウンターポイントのマーケットリサーチより。

グローバルの携帯電話端末市場では、出荷台数が前年同期比12%減となった地味な市場にもかかわらず、売上高は前年同期比3%減にとどまったとのこと。

Appleが前年同期比10%増となったことで、より急激な減収はまぬがれた、とあります。

ASP Rise of 10% YoY Limits Q3 2022 Global Handset Revenue Fall to 3% YoY – Counterpoint Research

今回のカウンターポイントのマーケットモニターサービスの最新調査では、2022年第3四半期の世界のスマートフォン携帯電話市場の売上は前年同期比3%減で1000億ドルをわずかに上回る数字。

プレミアムハンドセット分野が経済の不確実性に対する回復力を高めたことにより、平均販売価格(ASP)は前年同期比10%増。また、平均価格が非5G携帯端末の5倍である5G携帯端末の出荷台数が過去最高(46%)となったことも、平均販売価格と売上高の伸びに寄与。ただし、出荷台数に関しては前年同期比12%減となっています。

また、収益が大きい5G端末は、Appleが主導。

「同社の携帯電話の95%以上が5G対応であるため、同社だけで5Gの全収入の半分以上を占めています。Appleは2022年第3四半期に前年同期比10%の収益増と前年同期比7%のASP増を記録し、世界の携帯電話ASPの全体的な増加に寄与している。これは、iPhone 14シリーズの発売だけでなく、特に前世代のProモデルが好調であったことが一因である。」とシニアアナリストのハルミート・シン・ワリア氏は述べています。

ということで、日本ではiPhone 14シリーズがかつてほど売れていないことはランキングに出てしまっているのですが、グローバル市場全体ではiPhone 14シリーズとiPhone 13 Pro / Pro Maxがそこそこ売れているようです。というか、この経済環境下では好調とも言えるかもなあ。

10月の中国スマートフォン市場でAppleが25%で過去最高トップシェア。ここでもProが強い。

中国でiPhoneが過去最高の販売シェア。

Androidスマートフォン全盛のまま行くのかと思ったら、そうでもないみたいです。

Counterpoint Research Portal

Counterpoint Technology Market ResearchのMonthly Market Pulse: October 2022では、2022年第4四半期10月における中国スマートフォン市場販売シェア動向を公開。

この調査結果によると、中国市場において、Appleは2022年第4四半期の10月に過去最高の市場販売シェアとなる25%を獲得し、2ヶ月連続でスマートフォンメーカーのトップとなっています。

この販売動向について、カウンターポインのEthan Qi氏は以下のようにコメント。

中国市場の低迷には複数の要因が絡んでいる。マクロ経済の圧力とCOVID-19によるロックダウンとが消費者心理に悪影響を与えたことなどが挙げられる。販売全体は前月比で4%減少したが、Appleは市場の流れに負けなかった。また、これは高価格帯セグメントが本質的に悪条件に強いことも示している。過去2年の様子をみると、Appleは高価格帯市場におけるHuaweiのシェアを奪い、一人勝ちしたことが明らかである。誰もが疑わない高価格帯セグメントのリーダーの地位を、ほぼ手中にしたといえる。iPhone 14シリーズの出足は好調で、iPhone 14 ProとPro Maxの販売は前世代のiPhoneより好調である。また、iPhone 14がiPhone 13と対して違わないことからiPhone 13の好調も続いている。

iPhone 14シリーズの中でPro / Pro Maxが売れている理由としては、Proラインナップだけに搭載されたダイナミックアイランド、常時点灯といった機能があるためで、この傾向は中国市場だけではなく、グローバルで同じ傾向が見られています。

結果的に、2022年はAppleは平均売価(ASP)においても記録を作ることになると予想されています。

Q3 2022スマートウォッチ市場調査で、Apple Watch 8シリーズの販売が約半数と好調

Counterpointの調査結果によると、世界のスマートウォッチ市場は前年同期比30%増。

India Becomes Biggest Smartwatch Market in Q3 2022 – Counterpoint Research

今年初めから続くインフレと地政学的危機にもかかわらず、2022年第3四半期の世界のスマートウォッチ市場の出荷台数は前年同期比30%増。インドはローカルブランドの成長により前年比171%増で、世界最大のスマートウォッチ市場となりました。

AppleはApple Watch 8シリーズの販売が好調で、前年同期比48%増。
ノイズは前年同期比218%増となり、インド市場で首位を奪還。

リサーチアナリストのソン・ウジン氏によると「スマートウォッチの種類のうち、オペレーティングシステム(OS)のバージョンが比較的軽く、価格も手頃なベーシックスマートウォッチが、最近の世界市場を急激に押し上げる重要な原動力となっている」と述べています。

2022年第3四半期のHLOSスマートウォッチの出荷台数は前年同期比23%増ですが、ベーシックスマートウォッチの出荷台数は前年同期比2倍以上で、全体の35%のシェア。


このベーシックスマートウォッチの出荷増は、より身近なセグメントへと市場基盤が急速に拡大していることを示しているものの、収益面では平均販売価格(ASP)が高いHLOSスマートウォッチがベーシックスマートウォッチを10倍近い市場規模となっています。

なお、HLOS(high-level OS)スマートウォッチというのは、サードパーティアプリのインストールも可能なWatch OSやWear OSを搭載したスマートウォッチ。

ベーシックスマートウォッチとは、サードパーティーのアプリケーションをインストールできない、より軽量なOSを搭載したスマートウォッチと定義されています。

インドの勢い、トップシェアにも驚き。日本でもベーシックスマートウォッチの販売数増えますかね、、。

あと注意点として、この調査結果、興味深い内容ではあるのですが、”Wear OS (Samsung)”という説明があって、やや判断が難しいところもあります。

Wear OSって、今も昔もGoogleブランド。Wear OS by Google 3.0で、ベースOSが従来のAndroidから(Samsungがよく使っていた)Tizenに変更されたけど、引き続き、by Google。むしろ、結果が出なかったTizenを統合した形であって、Wear OSがSamsungのものになったわけじゃないですよね。

ということで、ちょっと割り引いて、あるいは、リプレイスして読み解く部分もあるのかなと思いますー。

カウンターポイント:PCグローバル市場は前年同期比15.5%減少。ただし、Appleは持ち堪えた様子です。

カウンターポイントが、2022年第3四半期におけるPCグローバル市場の出荷量が、前年同期比15.5%減少というリサーチを公開しています。

Counterpoint Macro Report – Featured Topics of Q3 2022

このところ、PCの出荷数は芳しくありませんが、前年同期比と前四半期比で大きく落ち込んだ第2四半期に続いて、またもや前年同期比で急速な減少ということになります。

コンシューマーと事業向けの需要がどちらも落ち込んでいて、これは主に世界的なインフレが起因と考えられています。

パーツ不足は概ね解消されたものの、メーカー各社は2022年第4四半期や2023年の見通しを慎重になっています。

Back to Schoolシーズンの需要が盛り上がらず、経済状況が不透明で企業の購買が減少。メーカーの販促プロモーションが増えたことなどにより、平均売価ASPの上昇を妨げ、市場の売上高に影響を及ぼしているとのこと。

グローバル市場では減少傾向ですが、唯一、Appleだけは僅かながら出荷数が増加しています。


ただ、7.3millionが7.9millionになった=60万台の出荷増ということになるので、PC市場全体の減少傾向に歯止めがかかるといったレベルではありません。

Appleについては以下のように評価しています:

新製品が第2四半期後半に発売されたこと、そして、中国の製造委託先が第2四半期のロックダウンによる操業停止から復帰したことが、この結果に繋がった。

中国のゼロコロナ政策も、ロシアによるウクライナ侵攻も終わりがまだ見えない状況ということを考えるとインフレによる需要低下はまだ続くのかもしれません。

タブレット市場は縮小の中、iPad Proなどのアドバンストタブレットが好調続く。ディスプレイはminiLEDからOLEDに切り替わりそうです。

Appleは現在、iPad Pro 12.9インチやMacBook Pro(2021)といった上位機種にminiLEDを採用していますが、将来的にminiLEDはOLEDに置き換わっていくという予測が出ました。

DSCCのRoss Young氏による最新のディスプレイサプライチェーンレポート「DSCC Updates Tablet Forecasts, OLEDs Poised to Take Significant Share from 2024 – Display Supply Chain Consultants」において、OLED、miniLED LCD、LED LCDタブレットパネルの最新実績と見通しをレポート。


OLEDおよびminiLEDタブレットを搭載した「アドバンストタブレット」カテゴリーは前四半期比5%減、前年同期比362%増の243万台。

12.9インチのminiLED iPad Proの需要が引き続き好調で、SamsungのOLED Galaxy Tab S8+とS8 Ultraの発売により、これまでで2番目に良い四半期になりました。

「アドバンストタブレット」カテゴリーにおけるminiLEDのシェアは、数量ベースでは74%から56%に、売上ベースでは87%から71%に低下したものの、これはminiLEDパネルの価格上昇に関連するもの。

ただ、タブレット型ディスプレイ市場全体では、前四半期比1%増、前年同期比28%減の4,900万台で、前年同期比では3四半期連続の2桁減。少なくともQ2’22まではこの状態が続くと見られ、総売上についても前四半期比7%減、前年同期比23%減の22億ドルで、パンデミックによるIT市場の活況後のQ2’20以来の低い値です。

今年度全体でもタブレット用ディスプレイの売上は22%減少し、アドバンストタブレット用パネルの売上は15%増加する見込みで、収益シェアは2021年の12%から2022年には18%に上昇が予測されています。

「アドバンストタブレット」パネル調達実績におけるAppleのシェアは、Q4’21の74%からQ1’22の56%に低下、SamsungはOLED Galaxy Tab S8+とS8 Ultraの発売によりシェアが9%から28%に上昇。

Appleのシェアは、季節的な弱さとこの製品の古さによってQ2’22にさらに低下し、M2ベースのminiLED iPad Proの発売によって60%台後半まで上昇する見込み。最新のM2チップと複数のワークスペースを使用できるStage Managerの導入により、新しいiPad Proの魅力が増すと思われます。

12.9インチモデルのディスプレイ構成については、Appleが再設計よりも初期導入のコストダウンにフォーカスするため、miniLEDのままで変更されないと予想。

また、ディスプレイメーカーのブランドとパネルサプライヤーのロードマップも紹介していて、それによると「アドバンストタブレット」ディスプレイ市場は2021年から2026年にかけて年平均成長率22%で成長し、2025年からはOLEDが圧倒的なシェアに上昇すると予測。


前四半期から出荷台数が減少したのは、他のブランドがminiLEDタブレット市場に参入した形跡がないことと、Appleが13インチ以上のminiLEDを今のところ追求せず、代わりに噂されている14.1インチ製品では従来のバックライトを選択したためである、としています。

miniLEDは明るく、寿命も長いものの、今のところOLEDより高価で、サプライチェーンも複雑なため、他のブランドは、より高価なminiLEDを購入し、より高い価格帯でAppleと競争することに消極的だろうという見立てです。

Appleは、Advancedタブレット市場において、少なくとも50%のシェアを維持し、2024年に12.9インチのOLEDモデルを発売LTPO、タンデムスタック、リジッド+TFE基板を採用した11インチのAdvancedモデルを追加すると、60%以上に増加すると予測される。

2026年までのパネルサプライヤーによるApple iPad Proの最新の製造計画を示したが、この年からminiLEDのチャンスはほとんどないように見受けられるとしています。




2022年第1四半期のPC出荷台数は前年同期比4.3%減。Appleは微増。パーツ不足は今年後半に解消見込み

Appleは全体の数字に占める割合は小さいけどM1が好調で、Chromebookは苦戦している様子。

Counterpoint Researchの調査結果より。2022Q1のグローバルPCマーケットは前年同期比4.3%減の7870万台。


2022年に入り、PCサプライチェーンは2021年後半と比較して部品不足と物流問題が解消しつつありますが、2022Q1半ばには世界的なインフレと地域紛争がPC需要に不透明感をもたらしていて、2022年のPC出荷台数は、2021年末に発表した予想を下回る見込み。

また、中国の上海と昆山の工場ではCOVID-19のロックダウンが発生し、4月に出荷調整が行われる予定。

Appleは、M1 MacBookシリーズが引き続き好調で、2022年第1四半期の出荷台数は前年同期比8%増となっています。

HPやAcerはChromebookの販売に勢いがなく、数字としても引き続き苦戦していることが見て取れます。

なお、COVID-19の感染拡大以来、PC用パーツの部品不足が続いていましたが、2021年後半から需給ギャップが縮小し、より広いエコシステム全体において供給逼迫の終焉が近づいている、ということもレポートされているので、現在のMacBook Pro 14/16インチの納期問題も解消していくように思われます。

販売に勢いがないとされているChromebookですが、以前にお伝えしたように、古いMacにもインストール可能な「Chrome OS Flex」も提供されているので、最新のスペックでなくとも動作するChrome OSのために新たにハードウェアを購入するほどの必要性は感じにくくなっていると思います。


そして、Chrome OS Flexの4/28付のMac製品の対応状況は以下の通りでした。


前のリストよりもモデル数が少なくなっているけど、「Mac Mini 7,1」「Macbook 7,1」「 Macbook Air 5,1」「Macbook Pro 9,2」動作確認済みとなりました。



Gartner、ワールドワイドPC出荷台数は第二四半期に成長傾向〜「ただし、今後も続くとは考えていない」

Gartnerが、第二四半期のワールドワイドPC出荷台数レポートを公開。

四半期でのMac製品は、前年度比で5.1%増加傾向となっています。


2020年第二四半期の世界のPC出荷台数は6,480万台で、前年2019年第二四半期から2.8%増加。

第1四半期にはCOVID-19に関係するサプライチェーンの混乱により大幅な落ち込みとなっていましたが、第二四半期ではモバイルPCの需要が増加し、増加傾向が示されています。

このモバイルPCの需要は、リモートワークのための事業継続性、オンライン教育、消費者の娯楽ニーズによって牽引されたと、ガートナーのリサーチディレクターであるMikako Kitagawa氏は述べています。

しかしながら、この需要はCOVID-19パンデミックの影響によるため、2020年を通して継続することはないとみられています。

PC出荷台数の増加率をみると、Appleの5.1%はシェア一位のLenovo(4.2%)に次に小さな数字で最も増加したメーカーはAcerで26.6%。

US市場での出荷台数傾向は以下のようになっています。


US市場でのAppleの増加率は4.3%。

ワールドワイド市場での数字よりは少なくなっていますが、大きな開きは見られませんが、ワールドワイド市場トップのLenovoは4.8%減少。

US市場でのトップシェアはHPで20.1%増加。

HPはワールドワイド市場でも17.1%増加となっており、この第二四半期に一番収益を上げたメーカーとなっています。

なお、このPC出荷台数にはChromebook、iPadはカウントの対象外です。




Counterpointスマートフォングローバル市場 2020Q1の調査結果:Appleは3位になるも堅調な兆し

Counterpoint Technology Market Researchが、スマートフォンのグローバル市場において、2020年第1四半期は前年同期比13%減となったという調査結果をリリース。

スマートフォンの世界出荷台数、急速に減少し、3億台を下回る|Counterpoint Technology Market Research Limitedのプレスリリース

シェアだけを見ると、1位が一位はSamsung、2位はHuawei、3位がApple。

ただ、Samsungは、主力市場のほとんどがロックダウン状態にあるため、この四半期に前年同期比18%の減少となっており、来期はさらに厳しい減少が予想されるとしています。

Appleは3位になっていますが、総評として”堅調”。

前年同期比わずか5%の減少にとどまっており、EU、アジア諸国の影響はさほど見られないとしています。


このプレスリリースでは、新型コロナウイルスによるロックダウンの影響で、最初に製造拠点が、次に消費者が影響を受けていて、今後の5Gや販売動向についても不確実な要素が多々ありつつも、インターネットでの存在感が強いメーカーは影響を受けにくいといった見方も伝えています。

この辺り、関連ビジネスを手掛ける方のみならず、ユーザーも知っておいた方がいいのかなと思った調査結果でした。




Canalys:2020Q1グローバルのPC市場は急激な需要があったものの製造問題で8%ダウン

Canalysが、2020年第一四半期のPC出荷について、COVID-19により需要が急激に上がったがサプライチェーンの問題により、8%減少となっていると伝えています。


この期間はCOVID-19のパンデミックにより、主要国では厳密なロックダウン体制が強いられ、その結果、リモートワーク/リモートラーニングに伴うパーソナルコンピューターの需要が急速に高まりました。

しかし、同時に製造と流通の問題も発生したため、グローバルなPC市場は前年比8%減少しています。


2020年第一四半期のPC出荷はデスクトップ、ノートブック、ワークステーション合わせて5370万台。

Lenovoがトップシェアで1,280万台。
2位はHPが1,170万台、次にDellが1,050万台でした。

トップ5のうち、Appleの出荷台数は20%以上減少して320万台で、第1四半期に最も大きな打撃を受けているとしています。

Canalysのリサーチディレクター Rushabh Doshi氏は「PC業界はグローバルなCOVID-19ロックダウンによって後押しされ、製品は第1四半期を通じて出荷されました。」 「しかし、PCメーカーは2020年に10nmノードへの移行の失敗が原因でIntelプロセッサの供給が制限されていました。この問題は中国の工場が旧正月の休日後に再開できなかったときに悪化しました。企業は突然、新たに遠隔地に従業員を配置することを余儀なくされ、数万台のPCに緊急注文を出したため、供給の鈍化は需要の加速に対応することが難しく、学校も閉鎖され、授業がオンラインになったため、子供たちも自分のPCを必要としていました。消費者セクターと商業セクターの両方からの需要の緊急性と供給不足が相まって、デバイスのコストはもはや重要な考慮事項ではなくなり、代わりに供給の速度が最も重要な要素となっていました。」

今後の見通しとしては、各PCベンダーの出荷傾向は改善し、営業利益率は史上最高に達する見込み。

PCだけでなく、ヘッドフォン、ウェブカメラ、プリンター、モニター、リモートワークに関係するソフトウェアなども需要が期待値を上回ると見られます。

第2四半期には中国での製造問題も解消していくと考えられていますが、Q1の需要が継続する可能性は低く、これはロックダウンの影響により世界的な景気後退局面を迎え、企業の破産や失業者の増加が予測されるためとしています。

このため、各PCベンダーは今後3〜6か月間でサプライチェーンと製造を適切に管理する必要性に迫れています。



グローバル・スマートフォンマーケットの四半期販売数でiPhone XRがトップシェア

9to5macが、Counterpoint Researchの「Top Selling Smartphone Models by Revenue – Q3 2019」について伝えています。

世界各国の市場を含むグローバルなスマートフォン市場を対象にした調査結果で、2019第三四半期ではiPhone XRが3%のマーケットシェアでトップ。

iPhone XRは、2018年9月の発売時期の四半期を除き、それ以降の各四半期で最も売れたスマートフォンとなっています。

XRの価格は、iPhone 11シリーズ発売と同じタイミングで価格の見直しが中国市場やその他の市場で行われ、これも好調さを後押しする要因になっています。


今年発売されたiPhone 11は、当初の予想よりも好調な需要を見せており、その発売時期の四半期では5位となっています。



今年度60億ドルで売り上げ倍増のAirPods、2020年はさらに150億ドル規模に。”2021年にはApple製品の収益の柱の一つになる”との見方

CNBNが、AirPodsの売れ行きの好調さと今後の見通しを伝えています。

Bernsteinのアナリスト Toni Sacconaghi氏は、AirPodsの販売額は今年、前年比でほぼ二倍となる60億ドルで、来年2020年はさらに勢いを増すという見方をしています。

Sacconaghi氏の予想では、2020年には8500万ユニットが販売され、総収益は150億ドルとしており、このまま順調にセールスが好調に伸びれば、2021年にはApple製品の中でも3番目に大きい収益を上げるラインナップになると考えられています。

ただ、このAirPodsの需要については、iPhoneのインストールベースが母数にあるため、2021年か2022年には一桁成長になるだろう、といった予想もしています。